弊社は元医薬品の開発に従事していた代表深谷が、臨床試験業務のために全国の医院を回っていた際に、患者さんを想ってしている取り組みが患者さんに伝わっていないことに疑問を感じたことが創業のきっかけになっています。
深谷
「先生もっとホームページで伝えていくべきですよ」
医師
「いや、言ってるんだよ。でもホームページ業者が医療がわからないから伝わらないんだよ。」
なるほど。医療機関とサイト制作会社の間に取り組みを伝える翻訳者が必要なんだ。
そういった役割の職種があれば、本当に患者さんのために頑張っている医師や医療従事者の想いを社会に伝えられる。
そう考え、代表は独立し、医療専門のホームページ会社として当社を創業致しました。
現在は医療機関の広報支援だけでなく、機能性表示食品の開発支援やEC事業などヘルスケアに関わる関連事業を続々と開拓している弊社ですが、今も祖業である医療機関の支援は弊社の中核事業を担っています。
弊社ではいきなりサイト制作を始めることは致しません。
まずは「どんな医院にしたいか？」といった先生の診療方針や想いを明確にする土台固めを行い、現状、その想いが患者さんに伝わっているか？の確認や医院の地域における役割を踏まえた競合調査などを通して、現状把握と目指すべき理想をすり合わせさせて頂き、全体的な戦略の方向性を策定致します。
医院サイトとして当然あるべき10ページをベースに医院の特徴をアピールする独自ページを追加して行きます。
医院のホームページは医療広告ガイドラインを遵守する必要がありますので、医療広告ガイドラインについても詳しくご説明させて頂きます。ページ数にもよりますが2～3ヶ月間を目安に制作致します。
弊社ではホームページが完成しオープンした時を広報活動のスタートと捉えています。
どれだけ素晴らしいホームページを作っても患者さんがサイトを知ってもらい、辿り着けなければ意味がありません。
そこで弊社ではGoogleやYahoo等のリスティング広告を行うことをお勧めしています。
広告に後ろめたさを感じる方もいらっしゃると思いますが、目的は情報伝達ですので浸透したと感じた時点で止めることも可能です。一定数の認知を獲得するまでの期間限定と考えて始められてはいかがでしょう？
自院のホームページを検索上位に表示させ続けるためには日々の更新が必要です。
サイトのアクセス解析で分析することで、患者さんが何に興味を持ってどういう情報を欲しているかを確認することが可能です。
毎月アクセス解析結果を報告し、症例ブログを更新するためのご支援を致します。
これまで10年にわたり関西近郊の多くの病院・クリニックのサイト制作に関わってきました。
弊社がサイト制作を行うにあたって最も重視してきたことは「貴院は患者さんにとってどんな医院でありたいですか？」といった医療方針の打ち出し方です。どんな症状の方がどんな時に行くべき病院なのか？ここを明確に打ち出すことを徹底して深掘りするお手伝いをしています。
サイトのデザインやコーディングはもちろん、ドメイン取得、サーバー設定、写真撮影や文章の添削、集患戦略まで制作に必要な工程を全てワンストップで受託致します。
ホームページだけでなく、パンフレットやチラシ、SNSなどの病院広報媒体は全て、医療広告ガイドラインを遵守しなければなりません。
しかし、2018年6月の改定以降、未だ医療広告ガイドラインを遵守されていない医院も多く見られます。今自治体から是正通知が来ていないからといってこれからも今のままでいいとは限りません。もしかしたら既に通報を受け準備をしている最中かもしれません。
ガイドライン遵守というととても制限を受けるイメージがあるかもしれません。しかし、実態は逆であると弊社は伝えています。
医療広告規制を知り、可能な表現の範囲を理解することで自信を持って攻めた表現ができるようになります。弊社の代表が2020年に出版した「『新医療広告ガイドラインで日本の医療が変わる』―集患戦略家が明かす、広告規制を味方につける医療Web対策！」は、現在もほぼ唯一専門書として、医療広告ガイドラインを学ぼうという方々に購読いただいております。
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少し珍しい治療法を取り入れている、海外の未承認機器を取り扱っている、SEOのために症例ブログを連載したいといったニーズを持つ多くの医院様より医療広告ガイドライン監修のご依頼をお受けしています。
ホームページは立ち上げてからがスタートです。
立ち上げ後もアクセス解析でデータを精査し、患者さんは何を貴院に求めているかを分析することで、提供する医療情報の質が変わります。地域に慕われる医院になるためには患者さんが求めていることを知る必要があります。
時にはWebだけでなく、現地で待合室などの設備や見せ方についてご提案したり、周辺の調査をしながら開業にあたっての集患戦略を立てるお手伝いもしています。お気軽に何でもご相談ください。
コロナウィルスの拡大に伴い、条件が緩和されたオンライン診療。
コロナ対処期間の時限対応とされていたものの、第5類に格下げになった今も、緩和は撤廃されていません。
オンライン診療の恩恵を実感した社会はもう元に戻れないのではないでしょうか。
治療や医薬品処方に留まらず、栄養指導を目的とした健康食品処方も盛んになるであろうこれからのオンライン診療は、医療業界の変革を担う存在になりつつあります。
医療広告ガイドラインはもちろん薬機法や景表法、健康増進法や特商法など様々な法規制を跨ぎ拡大するオンライン診療への参入のご相談を引き受けております。
コロナウィルス拡大時から、にわかに拡大してきた医療機関による栄養指導。
主に血液検査と健康食品を組み合わせ、疾患時だけでなくその前後もフォローすることがこれからさらに求められていくことでしょう。
医院オリジナルのドクターズサプリの開発支援や弊社で取り扱っている機能性表示食品を取り入れた栄養指導の立ち上げ支援も行っております。
機能性表示食品の届出には、既存論文をまとめた研究レビューか、食品臨床試験を実施し論文化しているものが必要になります。
機能性表示食品制度が発足してから 8年経ち、研究レビューで差別化をつけることが難しくなってきた今、臨床試験の実施を検討する食品メーカーは増えてきています。
しかし、まだまだ臨床試験を受け入れることができる医療機関の数は限られています。
医薬品の臨床試験より負担が少ない食品臨床試験は、栄養指導との相乗効果も抜群で、患者さんにとっても大きなメリットがあります。
弊社では食品の臨床試験を受託する準備を整える支援を行うとともに、実施を希望する食品メーカーさんもご紹介致します。
興味をお持ちの医院様は是非お声がけください。
